起業して働く

会社は誰かが起業をしたことで初めて存在しています。
そんな会社を自ら立ち上げて成功することは大変難しいことではありますが、代表取締役や社長になれる夢のある働き方です。

ここでは、起業して働くことによってどのようなメリット・デメリットがあるのかを簡単に記載しています。
起業の仕方など詳細については割愛しますので、別の記事を参考にしてください。

ここの内容が参考になれば幸いです。

起業をする

起業をすることで法人となり、起業した自身も一企業の社員として働くことになります。
会社経営に関する知識はもちろん、会社が過失があった際の責任能力も問われるので一筋縄ではいかない働き方です。

メリット

  • 自分の企業を持てる
  • 成功すれば莫大な収入源を得られる
  • 新聞やテレビ、ネットニュースなどに掲載されることがある
  • 自由に働くことができる
  • 自慢できる

各々についての詳細は省きますが、起業したては自分の企業を持つことによってモチベーションが上がりますし、成功した場合は将来を悠々自適に暮らすことができることは大きなメリットです。

また、起業者を中心に働き方を決めることになるので時間の確保がしやすいですし、代表取締役になってある程度企業が育ってくると自身で時間を割いて働かなくとも社員が働いてくれるので、そこまで負担にならなくなります。

デメリット

  • 失敗した際、責任に問われ謝罪する必要がある
  • 経営知識が必要
  • 社員を1から探す必要がある
  • システムを育てる土台がない
  • 精神的負担が大きい

起業をするには覚悟がいるとよく言われますが、その通りだと思います。

まずは企業の経営方針をどうしていくかによっておおよその命運が左右されます。
そのため、下手な手を打つことが難しく、失敗した時のリスクが高いです。最悪の場合、会社倒産や破産などになって面倒ごとに巻き込まれることもあります。

成功するためには経営知識も必要ですし、信頼できる社員を集める必要もあるので、初期は身体的・精神的負担が特に大きくなります。
軌道に乗るまではどういった集金システムを作るかを絶え間なく考える必要があるので、どんなに肉体が強い、心が強い人でも切羽詰まって失敗することが多いようです。

ちなみに起業してから10年後の存続率は10%前後と言われていますが、メディアによって数値が異なるのであまり鵜呑みにしないほうが良いと思います。
どんな人でも、成功プランを入念に練って実践している人が成功する世の中です。

会社形態

起業にはいくつか種類がありますので、それらの形態について紹介します。
それぞれ経営方法や金銭の面で異なるのでしっかりと把握しておく必要があります。

ちなみに個人事業主も起業に当たりますが、法人には当たらないため、別記事で記載してますのでここでは割愛します。

  • 株式会社
  • 合同会社
  • 合資会社
  • 合名会社
  • 有限会社

株式会社

会社を立ち上げると言えばここで挙げられる株式会社が一般的です。
企業名に(株)が付いていれば株式会社で、企業によって前に付くか後ろに付くかが異なります。前後を間違えると指摘されることがあるので企業名は正確に覚えましょう。

株式会社はその名の通り、株式を発行して資金調達を行う会社形態になります。
株式は全国に頒布され、これを知った株主から投資をしていただくことでその資金を使って会社を運営していきます。そのため、多くの金銭を使って事業を行うことができます。

「会社の経営者」と「出資者に当たる株主」は別の存在になり、年に必ず1回行う株主総会などで双方の同意を得ることが必要となるため、会社側は株主の意見を尊重して事業の方向性を決めることになります。

設立までの初期コストは他の会社よりも高い(25万円前後)ですが、知名度もあり社会的信用度が高いので、何も考えなければ株式会社を選ぶと思われます。

合同会社

新社会法により2006年にできるようになった比較的新しめの会社形態です。

株式会社とは異なり、経営者と出資者が同一のため、自由に事業を展開することができることが大きな特徴です。
それ以外にも初期コストが6万円前後と安く、ハードルの低さもあり最近は合同会社を選ぶところが増えてきているようです。

とは言え、まだまだ知名度のあまりなく社会的信用度は低いほうですので、ローンなどの資金調達では株式会社のように上手くいかない可能性があります。そのため、設立当初の目的に応じて株式会社と合同会社のどちらを使うか見極める必要があります。

基本的には株式会社か合同会社のどちらかを選ぶところが大半で、以下の会社形態は余程のことがない限りは使われないと思われます。

合資会社

会社を立ち上げるために2人以上必要になります。
内訳としては無制限で責任を負う「無限責任社員」と出資額を上限とした責任を負う「有限責任社員」がいて、どちらも各1名必要です。
初期コストは10万円前後です。

合同会社ができてからは合資会社を立ち上げる必要性があまりなくなったためか、設立数が大きく減少しました。

合名会社

「無限責任社員」のみで設立できる会社形態です。
合資会社に「有限責任社員」がなくなったものと考えれば良いです。
初期コストは6万円前後になります。

合同会社ができてからは合資会社同様に立ち上げる必要性があまりなくなったためか、設立数が大きく減少しました。

有限会社

2005年まで設立可能であった会社形態で「有限責任社員」のみで構成されています。

現在は廃止されていて、新規設立は不可能となっています。
ただし、2005年までに設立された有限会社は引き続き有限会社として特例で続けることができますので、時々見かけることがあると思います。

なお、少数であることを想定していて、社員数は50名以下という制約があります。

最後に

どの会社形態であっても、アイデアを密かに持っていて成功するまでのプランが練られている人であれば成功することはできると思います。
勇気が必要な働き方になりますが、成功したときは働き方の中で一番やりがいを感じると思われます。

ここまで読んでくださった方で起業を考えている方に一つアドバイスをしますと、起業は既に存在しているビジネスモデルを使うと成功しやすいです。
理由として既に成功例があり、成功するまでの道のりもわかっている場合が多いからです。
今はネット上で調べられる良い時代ですので、起業する前に一度やりたいことに近い成功例のビジネスモデルがないか調査をしてみることをお勧めしています。

何かの参考になって起業に成功する人が増えれば幸いです。